申込手続きをスムーズに進めるには、事前に必要書類を把握しておくことが重要です。キャッシングアローでは、本人確認書類と収入証明書の2種類の書類提出が求められます。これらの書類は、申込者が本人であることの確認と、返済能力の判断のために使用されるものです。

本人確認書類として提出できるもの

本人確認書類は、申込者本人であることを証明するために必ず提出しなければなりません。キャッシングアローの公式サイトによると、複数の種類の書類が本人確認書類として認められています。手元にある書類から選んで準備しましょう。

顔写真付きの本人確認書類

運転免許証は、最も一般的に利用される本人確認書類です。顔写真が付いており、現住所も記載されているため、本人確認書類として信頼性が高いといえます。マイナンバーカードも有効な本人確認書類ですが、提出する際は表面のみを撮影してください。

裏面にはマイナンバーが記載されているため、提出する必要はありません。

住民基本台帳カードや在留カード、パスポートなども本人確認書類として使用できます。ただし、パスポートについては住所記載欄の有無により、追加で補完書類の提出を求められる場合があるため注意が必要です。

顔写真がない本人確認書類

健康保険証も本人確認書類として認められます。国民健康保険証や社会保険証など、種類を問わず利用可能です。ただし、顔写真が付いていないため、状況によっては追加で補完書類の提出を求められることがあります。

書類の種類 特徴
運転免許証 顔写真付きで信頼性が高く、最も一般的
マイナンバーカード 公的身分証明書として有効（表面のみ提出）
健康保険証 顔写真なしでも利用可能
住民基本台帳カード 顔写真付きの公的書類として利用可
在留カード 外国籍の方の本人確認に有効
パスポート 国際的な身分証明書として利用可

住所が異なる場合の補完書類

本人確認書類に記載されている住所が現住所と異なる場合は、追加で補完書類の提出が必要になります。引っ越しをしたばかりで書類の住所変更が済んでいない方は、特に注意してください。

補完書類として認められるもの

公共料金の領収書が、補完書類として最も一般的に利用されます。電気料金、都市ガス料金、水道料金、固定電話料金、NHK受信料のいずれかの領収書を準備しましょう。これらの領収書には現住所が記載されているため、住所確認の資料として有効です。

領収書は発行日が新しいものを選ぶことをおすすめします。古すぎる領収書では、現在の居住実態を証明できないと判断される可能性があるためです。通常、発行から数か月以内のものが求められることが多いでしょう。

  • 電気料金の領収書
  • 都市ガス料金の領収書
  • 水道料金の領収書
  • 固定電話料金の領収書
  • NHK受信料の領収書

収入証明書として提出できる書類

キャッシングアローでは、少額の借入でも収入証明書の提出が必須となっています。収入証明書として認められる書類は複数あり、雇用形態によって用意しやすいものが異なります。最新のものを1部用意してください。

会社員が提出する収入証明書

会社員の方は、給与明細書を用意するのが最も手軽です。直近2か月分の提出が基本となりますが、地方税（住民税）の記載がある場合は、直近1か月分のみで対応できることもあります。

たとえば、現在が1月であれば11月と12月の給与明細を用意し、すでに1月分が発行されている場合は12月と1月分を準備します。

源泉徴収票も有効な収入証明書です。年末に勤務先から交付される書類で、年間の収入が明確に記載されています。ただし、公的年金等の源泉徴収票や退職所得の源泉徴収票は対象外となるため注意してください。

住民税決定通知書や納税通知書も収入証明書として利用できます。毎年6月頃に勤務先を通じて届く「特別徴収税額の決定・変更通知書」がこれに該当します。市町村が発行する公的な書類であり、前年の所得が明記されているため信頼性が高い書類といえるでしょう。

個人事業主が提出する収入証明書

個人事業主の方は、確定申告書が主な収入証明書となります。税務署の受付印または税理士印があるものを用意してください。電子申告を利用している場合は、受付日時と受付番号が記載されているものを提出します。

青色申告をしている方は、青色申告決算書も収入証明書として認められます。白色申告の方は、収支内訳書を提出しましょう。いずれの場合も、税務署の受付印や電子申告の受付情報が必要です。

所得証明書も有効な書類です。市区町村役場で発行してもらえる公的な証明書で、前年の所得が記載されています。確定申告書を紛失してしまった場合などに活用できるでしょう。

雇用形態 提出できる書類 備考
会社員 給与明細書 直近2か月分（住民税記載があれば1か月分も可）
会社員 源泉徴収票 公的年金等・退職所得の源泉徴収票を除く
会社員 住民税決定通知書・納税通知書 6月頃に勤務先経由で受領
個人事業主 確定申告書 税務署受付印または電子申告情報が必要
個人事業主 青色申告決算書・収支内訳書 税務署受付印または電子申告情報が必要
共通 所得証明書 市区町村役場で発行

その他認められる収入証明書

上記以外にも、状況に応じて認められる収入証明書があります。フリーランスとして活動している方などは、支払調書も収入証明書として利用可能です。報酬、料金、契約金および賞金の支払調書が該当します。

年金受給者の場合

年金を受給している方は、年金証書や年金通知書も収入証明書として認められます。ただし、年金以外に主となる定期的な収入がある方に限られます。主な収入が年金のみの方は、キャッシングアローのサービス対象外となるため注意してください。

年金とパート収入、年金と事業収入など、複数の収入源がある場合は申込が可能です。その際は、年金証書に加えて給与明細書や確定申告書など、他の収入を証明する書類も併せて準備しておくとよいでしょう。

  • 支払調書（報酬・料金・契約金・賞金）
  • 年金証書・年金通知書（年金以外に主な収入がある場合のみ）
  • 賞与明細書（1年以内のもの、給与明細と併用可）

書類を提出する際の注意点

必要書類を準備したら、提出前にいくつかのポイントを確認しておきましょう。不備があると再提出を求められ、審査に時間がかかってしまいます。

最新の書類を用意する

収入証明書は、必ず最新分のものを用意してください。古い給与明細書や前々年度の源泉徴収票では、現在の収入状況を正確に反映していないと判断されます。給与明細であれば直近2か月分、源泉徴収票や確定申告書であれば前年分のものを準備しましょう。

原本ではなくコピーでよい

提出する書類は、原本である必要はありません。コピーを提出すれば問題なく、スマートフォンのカメラで撮影した画像データでも受け付けてもらえます。アプリを利用する場合は、撮影した書類をそのままアップロードする形になります。

鮮明な画像で撮影する

書類を撮影する際は、文字がはっきりと読める状態で撮影してください。ピントがずれていたり、光が反射して一部が見えなかったりすると、不鮮明として再提出を求められます。書類全体が画面に収まっていること、四隅がきちんと写っていることも確認しましょう。

撮影時は明るい場所を選び、書類を平らな場所に置いて真上から撮影するのがコツです。影ができないよう注意し、フラッシュの使用は反射を招くため避けた方がよいでしょう。アプリを利用する場合は、アプリ内に撮影の注意事項が記載されていることが多いため、事前に確認しておくことをおすすめします。

  • 最新分の書類を用意する（給与明細は直近2か月分）
  • 原本は不要でコピーまたは画像データで提出可能
  • 文字が鮮明に読める状態で撮影する
  • 書類全体が写っており、四隅が切れていないか確認する
  • 明るい場所で平らに置いて真上から撮影する

必要書類を事前に把握して準備しておくことで、申込から審査までの流れがスムーズになります。本人確認書類と収入証明書の両方を揃え、鮮明な状態で提出できるよう心がけましょう。